弾性を持ち、曲げたり伸びたりする事ができる柔構造を持つ継手の総称です。
地震や地盤の不等沈下が発生した際、コンクリート構造物と管や、管どうしを接続する継手部に発生する変位に対して、継手部が有する伸縮部材の形状変形により追随し、コンクリート構造物や管路の破損や漏水を防ぐ事により流下機能を維持する継手です。
使用する管路や構造物、流れる流体の種類や構造物の重要性で様々なものがあります。
管路を通過する液体の種類や水圧そして変位量、更に設置する箇所の条件など、必要とされるレベルに応じ様々な種類があります。
例えば、当社製品であれば、以下のラインアップを用意しております。
正確な分類はありませんが、メーカーによっては、可とう継手は柔構造の継手の総称とし、耐震継手は、レベル2の変位に対応するものを示すことが多いようです。
自然流下の下水道管であれば、レベル2地震動の変位対応の基準として、耐外水圧0.1Ma・耐内水圧0.05MPa・水平変位量60mm・屈曲角1°が多いです。
現場で設置する場合は施工性が重要です。マンホールの形状や立坑の状況等お聞きして施工方法も含めてご提案いたします。また、組立マンホールに接続する場合も、現場での管との取り合いで施工困難なケースが見られます。ご注意ください。
内圧が0.1MPaを超える場合は、特殊製品となります。弊社までご相談ください。
1960年から重要構造物と水道管路との接続部や、下水道処理場で採用されるようになりました。その後、管の中央部に複合ゴムの可とう部をサンドウッチした「可とうヒューム管」や、ゴム状のリングを管の外周にセットしマンホールとの接続部に接続した「マンホールジョイント」が開発されました。
その後、阪神・淡路大震災の被災により、下水道の耐震化が進んでまいりました。
1981年 | 下水道の耐震設計指針 |
1995年 | 阪神・淡路大震災が発生 |
1997年 | 下水道耐震指針に液状化対策 |
2004年 | 新潟県中越地震が発生 |
2005年 | 下水道法の改正(地震対策の推進:重要度に応じた可撓継手の設置等) |
2006年 | 下水道地震対策緊急整備事業の創設(地震時にも最低限の流下機能の確保) http://www.mlit.go.jp/crd/city/sewerage/info/jisin/060428/01.pdf |
2011年 | 東日本大震災 |
2014年 | 日本下水道協会「下水道施設の耐震対策指針と解説」発表 |
2015年 | 下水道法の改正 |